DXのデメリットとは?よくあるトラブルから導入後に失敗した事例3社まで

「いくらかかって、それに見合うのか?」
「現場が混乱した例を知りたい」

そこで、DXのデメリット一覧から起こりやすいトラブル、実際にデメリットに直面した事例までを一緒に見ていきましょう。

DXのデメリットとトラブル

DXで避けにくいデメリット4選

DXを推進する以上、ある程度覚悟しておくべきデメリットがあります。事前に把握しておくことで、社内の合意形成がスムーズになります。

デメリット具体例
コスト増加月額5万円で導入したツールが、ユーザー追加やストレージ拡張で月額15万円に膨らんだ
一時的な効率低下紙の日報を10分で書いていた現場職人が、タブレットに切り替えたら入力に30分かかり、初月の残業が増えた
現場からの反発ベテラン営業がCRMへの入力を拒否し、従来どおりExcelで顧客管理を続けてしまった
マニュアル・研修の負担操作マニュアルの作成に管理部門が2週間かかりきりになり、月次決算の対応が遅れた

事前対策で防げるトラブル4選

一方で、以下のトラブルは事前の準備や対策で防げる可能性があります。導入前にチェックしておきましょう。

トラブル具体例
業務の属人化受発注システムを導入したが、操作方法を知る社員が1人しかおらず、その社員が休むと請求書の発行が止まる
既存システムとの連携不全新しい勤怠管理ツールと既存の給与計算ソフトが連動せず、毎月手作業でCSVを加工して取り込んでいる
データ移行時の欠損旧システムの取引先コード体系が新システムと合わず、過去3年分の発注履歴がひもづかなくなった
イレギュラー対応の遅延返品処理のワークフローが未整備で、システム上で処理できず顧客への返金が1週間遅れた

DXのデメリットを乗り越えた事例3選

CASE 1. エナライン株式会社の事例

エナライン株式会社
エナライン株式会社

地盤調査・補償事業、3Dモデリング事業などを多角的に展開するエナライン株式会社では、制作部や営業部の各担当者が、自分が使いやすいようにカスタマイズしたExcelやWordで個別に顧客管理や見積書作成を行っていました。

以前、別の顧客管理システムを導入しようとしたものの、膨大な過去の顧客情報の移行作業に手間取り、運用開始前の準備フェーズで断念。その結果、見積作成・案件進捗管理・ファイル管理が引き続き個人に委ねられ、案件全体を把握する術がない状態が続いていました。

今回、新しく業務管理システムの導入に至った背景には、担当者がエナライン社のペースに合わせて細かくサポートし、事業部の課題を深く理解したうえで導入後の運用イメージを一緒に描けたことが大きかったようです。

項目内容
DX推進のデメリットは?属人化した膨大な顧客情報の移行に手間取り、1度はシステム導入を断念。見積作成や案件管理が個人任せのまま、全体の進捗が把握できない状態が続いた
DX直後をどう解決した?担当者が自社のペースに合わせて伴走サポートしてくれるプロワンを選定。事業部の課題を深く理解したうえで、導入後の運用イメージを事前に共有した
DX運用はうまくいった?顧客管理・見積作成・案件進捗が一元化され、案件全体の把握と完了予測が可能に

CASE 2. 株式会社佐々木プラントの事例

佐々木プラント

工場のプラント配管工事やメンテナンスを手掛ける株式会社佐々木プラントでは、案件に対する人員配置が課題となっており、ネットで見つけた他社製の工事管理ソフトを金額の安さから試験的に導入しました。しかし、システム全体が使いにくく、特に重要視していたカレンダー機能も実用に耐えず、現場に定着しませんでした。

この経験から「安ければ何でもいいわけではない」と痛感し、コストだけでなく現場での使いやすさや機能の充実度を重視するように。スマホから簡単にアクセスでき、現場で報告書や見積書まで作成できる案件管理システムの導入に至りました。

項目内容
DX推進のデメリットは?安さで選んだ他社製の工事管理ソフトが使いにくく、肝心のカレンダー機能も実用に耐えず現場に定着しなかった。人員配置のダブルブッキングも解消できないまま
DX直後をどう解決した?「安ければいいわけではない」という教訓から、現場の使いやすさと機能の充実度を軸にシステムを再選定
DX運用はうまくいった?携帯電話から現場で報告書や見積書を作成でき、人員配置や進捗をリアルタイムで確認。現場主導で活用が定着

CASE 3. 株式会社カルモアの事例

脱臭装置や空気環境改善機器のメーカー兼メンテナンス事業を展開する株式会社カルモアでは、全社で導入していた既存のSFA(営業支援システム)とGoogleスプレッドシートを併用してアフターメンテナンス業務を管理していました。しかしSFAは販売管理向きで、メンテナンス管理には機能が不十分。SFA、スプレッドシート、さらに別のシステムへと同じ情報を3〜4回入力する多重入力が常態化していました。

月平均250件の案件を抱えるなか、転記漏れや入力忘れの確認作業に追われ、本来注力すべき営業活動や顧客対応の時間が圧迫される状況に。システムでカバーしきれない部分は各担当者が独自に管理していたため、担当者が休むと進捗が分からなくなるという属人化の問題も抱えていました。

既存SFAのカスタマイズも検討しましたが、莫大な開発費用がかかるうえ根本解決にならないと判断。システム内で帳票作成まで完結でき、協力会社ともリアルタイムに情報共有できるプロワンへの乗り換えに至りました。

項目内容
DX推進のデメリットは?販売管理向きのSFAをメンテナンス業務に流用した結果、同じ情報を3〜4回入力する多重入力が常態化。月250件の案件で転記漏れの確認に追われ、営業活動や顧客対応の時間を圧迫していた
DX直後をどう解決した?既存SFAのカスタマイズではなく、メンテナンス業務に特化したプロワンへ乗り換え。帳票作成まで一元化し、協力会社との情報共有も同一プラットフォーム上で実現
DX運用はうまくいった?転記作業・確認工数が削減され、担当者ごとのバラバラな管理から統一フローへ移行。事務処理に充てていた時間を既存顧客へのアプローチに転換できる体制に

DXのデメリットを乗り越える3ステップ

STEP1. 事前にプランニングを入念にする

事前にしっかりと計画を立てることで、DX推進における不安を減らすことができます。必ず押さえておきたい3点をピックアップしました。

DX推進のプランニング

  • 想定されるトラブルやデメリットを事前に説明し、対策を考えておく
  • 特定の部署でテスト導入し、効果を実感できてから広く展開する
  • 「機能が十分か」「ランニングコストが適切か」など、導入判断のための基準を明らかにする

STEP2. 見落としやすい業務を洗い出す

業務の洗い出しが不十分なまま導入すると、「必要な機能がない」「イレギュラーに対応できない」といった問題が発生します。特に見落としやすいのは、経験則で回っている業務や、明文化されていないルールです。

漏れやすい業務放置すると?
明文化されていない顧客別の特殊ルールシステムに反映されず、導入後にクレームや納品ミスが発生する
現場メンバーが感覚で調整している業務ベテランしか判断できず、システム化しても属人化が解消されない
担当者個人に依存している連絡網担当者不在時に顧客対応が止まり、トラブルが拡大する

STEP3. トラブルが起きたときの対応策を決めておく

綿密な計画を立てていても、導入後に想定外のトラブルが発生する可能性はあります。あらかじめ対応方法を決めておけば、慌てずに対処することができます。

起こりうるトラブル事前に打てる対策
現場の理解が得られず、旧来のやり方に戻ってしまう導入前に「何が楽になるか」を具体的に提示する。移行期間を十分に設け、並行運用の期間をつくる
想定以上のコストがかかってしまう必要なオプションを事前に洗い出し、ユーザー数が増えた場合の費用もシミュレーションしておく
セキュリティ事故が発生するアクセス権限の設定可否、多要素認証の対応有無をシステム選定時に確認しておく

DXのデメリットを抑えたサービス

CSが並走するオールインワンシステム

プロワンはフィールドサービスに特化したDX推進ツールです。DXのデメリットやトラブルを踏まえ、「導入したのに使われない」を防ぐ仕組みが整っている理由は、次の3点です。

1. 現場が迷わない操作性で、反発や効率低下を防ぐ

スマホだけで報告書作成や写真アップロードが完結するため、ITに不慣れな現場スタッフでも直感的に操作できます。「紙のほうが早い」と感じさせない学習コストの低さが、現場からの反発や一時的な効率低下を最小限に抑えます。

2. 専任担当者の伴走サポートで、導入準備の負担を軽減

プロワンでは、専任の担当者が自社のペースに合わせて初期設定から運用定着までをサポートします。マニュアル作成や社内研修に現場が追われる心配がなく、エナライン社のように「準備段階で断念」するリスクを減らせます。

3. 一気通貫のデータ管理で、連携不全・属人化を解消

実際の運用フェーズに入っても、「顧客管理、見積もり作成、現場管理、請求管理」などをひとつのシステム上で完結できるため、多重入力やデータ分散が発生しません。担当者が休んでも案件の進捗が把握できるため、プロダクトそのものの品質も重要です。

DXを実現する「プロワン」

中野貴利人

株式会社ミツモアのマーケティング本部SaaSビジネス部所属。現場向けの業務支援システム「プロワン」のAIコンテンツマーケティングを担当。建設、設備工事、ビルメンテナンス、リフォームなど、現場業界に向けたお役立ち情報を制作。著書5冊。

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